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こんにちは。
試用期間クビから転職成功できた、ザキゆきちです。
本記事では「試用期間で解雇になる人の特徴について」解説します。
今のあなたは会社を試用期間でクビになりそうで怖い..と考えていませんか？
または能力不足を指摘されて、ひどく不安になっていませんか？
少しでも解雇の前兆を感じているなら、それはかなりヤバい状況です。
私のように、正社員でも試用期間で解雇になる可能性があります。
今回は、よくあるクビになる前兆、解雇になる確率を大公開します。
また、本当にクビになった時にやるべきことを、私の実体験とともに解説します。
本ブログは、試用期間で解雇から転職成功した私が、クビから完全復活するコツを発信しています。
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【実体験】私は能力不足でクビになった
私は営業職として、ある会社に転職をしました。
業界未経験で、営業職という職種も初めてでした。
未経験ですが社長は私に期待をこめて、採用していただきました。
社内の事務や配属部署の新規事業のサポートが主な仕事内容です。
ここから業界の知識を学んだり、営業に出る予定でした。
しかし新規事業は利益が取れず、次第に会社の業績を圧迫するほどの赤字が続きました。
また業務の内容は専門性が高すぎて、未経験の私には難しい業務でした。
上司と何度も話し合いましたが、会社の存続のため新人の私は試用期間をもって解雇が決まりました。
解雇理由は２つで、私の能力不足と事業の業績悪化のためです。
解雇が決まった瞬間は、頭が真っ白になり、その場で泣き崩れました。
家に帰ってからもずっと泣いていたのです。
試用期間について
試用期間とは本採用する前に、新しい採用者の能力や勤務態度が会社に合うか判断するための期間です。
社員に大きな問題がなく適正があると判断されたら本採用となります。
仕事の成果だけではなく、その人の性格や周りとのコミュニケーションなども評価の対象となります。
休憩中の態度や会社にいないプライベートな時間も本採用に影響するかもしれません。
そのため試用期間中は自分の行動に十分に気を配りましょう。
試用期間の長さ
試用期間の長さは企業によって異なります。
なぜなら労働基準法で明確に試用期間の長さは決められていないからです。
通常、3ヶ月から半年が一般的です。また試用期間を設けていない企業もあります。
会社はあらかじめ社員に試用期間について伝えなければいけません。
就業規則や労働の契約書に記載されている試用期間について確認しましょう。
本採用と試用期間の待遇に差がある
試用期間中と本採用で待遇が変わるケースがあります。
例えば次のような差がありえます。
- 給料が低く設定される
- 賞与は支給されない
- 有給が付与されない
しかし健康保険や厚生年金などの社会保険、福利厚生は本採用と同じ条件になっています。
待遇については入社前にあらかじめ企業に確認して、気になった場合は遠慮せずに聞いてみましょう。
試用期間でクビになる人の特徴3選
試用期間でクビになる人には、次の3つの特徴があります。
- 勤務態度に問題がある
- 経歴や資格を偽っていた、モラルがない
- リスト
クビが怖いと考えている人は、自分が次の3つの特徴に当てはまるか考えてみてください。
もし該当していても、今から少しずつ対策していけば問題ありません。
ぜひ参考にしてみてください。
勤務態度に問題がある
遅刻や無断欠勤など勤務態度に問題がある場合は、本採用とならない可能性があります。
なぜなら仕事は上司や同僚など周りの人とコミュニケーションを取りながら進めるからです。
そのため上司の指示にいつも反発したり、他の同僚と揉め事を起こすなど、
協調性がないと判断された場合も、勤務態度に難ありと判断されるかもしれません。
そのため繰り返し注意されたことについては早急に行動を改善しましょう。
行動を変えることで本採用に一歩近づきます。
大切なことは言われたことを行動する姿勢です。
経歴や資格を偽っていた、モラルがない
学歴や職歴など自分の経歴や持っている資格をごまかすことは許されません。
それは試用期間をもって解雇になる理由に当てはまります。
なぜなら会社に対して虚偽や詐称をする人は、信用がなくなり仕事を任せられないからです。
また職務経験や資格に限らず、社内のコンプライアンスに抵触する行動も問題があります。
例えば社外秘の情報やクライアントの情報を外に持ち出すことや、
SNS で会社の内情を呟くことはモラルがありません。
このような行為は会社のイメージダウンや業績悪化に直結するため、解雇になりやすいです。
事態が発覚した場合は、試用期間が終わる前に解雇となることも考えられます。
さらに解雇だけではなく罪に問われることも覚悟しなければいけません。
自分や会社の評判を落とさないために詐称、虚偽の申請は控えましょう。
仕事ができない
仕事ができない人は本採用されません。
なぜなら、仕事の生産性が上がらない社員がいることは、業績悪化や他の社員のモチベーション低下につながるからです。
例えば上司の指示に従えず仕事が終わらなかったり、クライアントへ十分な貢献ができなかった場合は仕事ができない人とみなされます。
組織の期待に応えられない人は、必然的に会社からクビを言い渡される可能性があります。
仕事の成果が出ないと感じた場合は、上司や会社に相談をしてみましょう。
入社したばかりで仕事ができなくても、改善する意志を見せれば本採用となる確率はグッと高まります。
密にコミュニケーションを取ることで能力不足による解雇を阻止できるかもしれません。
試用期間で解雇になる割合は○○％もある！
厚生労働省の令和４年雇用動向調査によると、失業者のうち試用期間（契約期間）で解雇になる割合は12.9％です。（パートタイム除く。）
つまり、10人に１人は試用期間で退職していると言えます。
そのため、試用期間の期間満了による退職は、誰にでもあり得るのです。
実際に、当ブログ運営者で試用期間で解雇になった私は、転職の面接で試用期間について必ず質問していました。
すると多くの企業で『自社で試用期間の期間満了で退職になった事例はある』と回答がありました。
このように、試用期間で解雇になることは珍しいことではありません。
解雇される前兆3選
振り返ると『これは解雇の前兆だったな』と思う変化がありました。
残念ながら、次の前兆があった場合は解雇になる可能性があります。
上司や同僚の自分への接し方が変わった
上司や教育担当が仕事を与えてくれなくなったり指導が減った場合は、試用期間をもって解雇になる場合があります。
なぜならば会社が本採用しないと決めた人に教育する必要性がないからです。
実際に私は部署からの仕事を与えられなくなりました。 それだけではありません。
経費削減のため、仕事のアカウントが突然削除されました。
できることは電話番だけでした。
自分の存在を否定されたようで本当に苦しかったです。
仕事をもらえず、人が離れていったら解雇される前兆かもしれません。
面談の頻度が多くなる
上司との面談の頻度が多くなったら本採用は難しい証拠かもしれません。
私が在籍していた会社では、週1度は上司と面談する時間がありました。
しかしある時を境に上司と面談する頻度が増え、面談時間が長くなりました。
仕事の状況について詳しくヒアリングを受けた記憶があります。
そして試用期間の終わる１か月前に、「解雇したい」と言われ大変ショックでした。
ミーティングに参加しなくていいと言われる
解雇になる前の前兆として、あまりミーティングに参加しなくていいと言われるようになりました。
将来の見込みがない社員には、ミーティングに出る必要はないという判断でしょう。
はじめは私自身の仕事の負担を減らそうと上司が配慮したのかと考えましたが、それは大きな間違いでした。
自分だけミーティングに入れてもらえない状況は、心が痛かったです。
解雇が決まってからは、全くミーティングに呼ばれなくなりました。
私は悲しくて自席でこっそり泣いていました。
【対処法】解雇と言われたらやること
解雇と言われたら、まずは落ち着いてやるべきことがあります。
正直なところ、私は冷静にやるべきことができずに後悔しています。
もし解雇といわれたら、次のことを試してみてください、
仕事を続けられるように会社と交渉する
まず一つ目は仕事を続けられるように会社と交渉することです。
なぜならば仕事を続けたいという意思を示すことで、雇用の継続を考え直してもらえる可能性があるからです。
会社との交渉方法は次の記事で解説しています。
【あわせて読みたい】試用期間で解雇と言われた場合に会社と交渉すること【実体験】
あなたを必要としてくれる会社は必ずある
今は解雇が怖くて不安でいっぱいだと思います。
これからどうすればいいのか…途方に暮れているでしょう。
解雇を経験した私には痛いほどわかります。
でも、絶対に大丈夫です。
クビになった自分を受け入れてくれる会社は、必ずあります。
あなたを必要としてくれる会社はあります。
私はクビになった経歴を公開しながらも、4社の企業から内定をもらいました。
さらに、年収は240万円もアップしたのです。
自分に本当に合う企業に入社できます。
しかし、自分だけで優良会社を見つけるのは、かなり厳しいです。
重要なのはプロの転職エージェントに頼ることです。
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おかげで、私は年収240万円アップしてホワイト企業に入社できました。
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