こんにちは、能力不足でクビから転職成功したザキゆきちです。
本記事では「会社を能力不足でクビになるのか」解説していきます。
まず、能力不足で解雇になることはありえます。違法でもパワハラでもありません。
本ブログの運営者の私も、能力不足とリストラで会社を解雇になりました。
解雇を通知されたときは、その場で泣き崩れました。
会社を能力不足でクビになったら、本当に大変です。
収入は途絶えるのに、住民税や所得税などの税金は、自分で払わないといけません。
さらに、いつ仕事が見つかるか分らない恐怖に耐えながら、すぐに仕事をみつけないといけません。
能力不足で解雇になった私は、不安に押しつぶされそうな毎日でした。
今回は、能力不足によるクビを回避するコツを大公開します。
また、解雇が確定したあとにやるべきことも解説します。
この記事を読めば、能力不足と言われても絶対に大丈夫です。
能力不足でクビになった私が、実体験をもとに対処方法を伝授します！
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【実体験】能力不足で会社をクビになった
私は能力不足を理由に、6ヶ月の試用期間で解雇になりました。
未経験でも応援していると言われたのに、裏切られた気分でした。
資格を取得したり、仕事を頑張ったのに、すべて水の泡になりました、
能力不足でクビを言われて、その場で泣き崩れました。
このように、能力不足で解雇はよくあります。
しかし実際に能力不足を言われると、本当にショックです。
同僚も私の解雇を知っていたので、とてもよそよそしかったです。
すごく腹が立ちました。同時にとても悲しかったです。
解雇になって退職してすぐは、毎日のように泣いていました。
でも少しづつ解雇を受け入れられるようになりました。
そして、次こそ自分を必要とする会社に入ると決めたのです。
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能力不足で解雇は違法じゃない。しかしパワハラの可能性はある
能力不足での解雇は違法ではありません。
従業員が能力不足なので、企業が解雇を検討することは許されています。
なぜなら、そのまま成果が出せない従業員を放っておくと、業務に支障が出るからです。
会社にも従業員を選ぶ権利があります。
ただし、会社が能力不足を証明できなかったり、理不尽な理由で従業員を懲戒処分したら、パワハラです。
たとえば、営業成績が平均くらいなのに、能力不足で解雇は不当でしょう。
また、達成できないようなノルマを与えて、達成できなかったから解雇もハラスメントです。
このように、能力不足で解雇することは違法ではありませんが、不当なパワハラを受ける可能性はあります。
能力不足でクビになる前兆がある！？
能力不足で解雇される前にある、よくある前兆は次の3つです。
- 上司や同僚がよそよそしくなった
- 1on1面談の頻度が多くなる
- ミーティングに呼ばれなくなる
なおクビを経験した私が、実際に体験した前兆は、「【実体験】試用期間でクビになる人の特徴と解雇前の前兆を解説！」で解説しています。
上司や同僚がよそよそしくなった
上司や同僚がよそよそしくなることは、能力不足でクビになる前兆の一つです。
周りがよそよそしくなったのは、上司や同僚があなたに気を遣っている証拠です。
実際に、試用期間で解雇になった私が、一番はじめに感じた前兆でした。
職場で違和感を感じたら…要注意です。
このように、上司や同僚の態度に変化があった場合は、解雇の前兆かもしれません。
1on1面談の頻度が多くなる
上司との面談の頻度が多くなることも、能力不足でクビになる前兆の一つです。
仕事の進捗や状況について問題があるため、面談頻度が多くなっています。
本ブログ運営者の私も、解雇を告げられる前は週1回以上の面談がありました。
仕事の状況など、しつこく聞かれたことを覚えています。
このように、度重なる面談が続いた場合は、解雇になる可能性があります。
ミーティングに呼ばれなくなる
ミーティングに呼ばれなくなることも、能力不足でクビになる前兆の一つです。
プロジェクトやチームに貢献できていないと判断され、情報共有や意思決定の場から外されます。
たとえば、重要な案件に関するミーティングが開催されても、招待されません。
ハブられて本当に苦しいですが、実際に起こります。
このように、自分が除け者にされることは、解雇の前兆になるので注意しましょう。
能力不足でクビになる3パターン
このように、能力不足で解雇される場合、次の3つのパターンが代表的です。
・仕事ができない
・教えても改善がなかった
・仕事や部署の変更で能力が分からなかった
このように、能力不足で解雇されるパターンについて、それぞれ解説します。
仕事ができない
仕事ができないと、能力不足とみなされ、解雇になる場合があります。
実際に本ブログの運営者の私は、未経験入社で、かつ仕事ができない人間でした。
そのため、能力不足を理由に解雇になりました。
仕事ができないと、本当に解雇になります。
ほかには、たとえば1人当たりのノルマが達成できなかった場合や、仕事のミスが多いと、能力不足とみなされる場合があります。
また、同僚と比較して明らかに成績不振の場合も同じです。
このように、仕事ができない場合は、能力不足とみなされる可能性があります。
教えても改善がなかった
仕事を教えても改善されなかった場合、会社は従業員を能力不足と判断するでしょう。
なぜなら、素直に上司のアドバイスを聞けない従業員は、企業にとっては厄介な存在だからです。
そのため、改善できない社員が1人いるだけで、職場の生産性が低下し、トラブルが起きやすくなります。
たとえば、効率が悪くても、会社の従来のやり方をやってほしいと言われているなら、従来のやり方に従った方がいいです。
自分の意見や考えを発信するのは、社内の信用が確立されてからがいいでしょう。
このように、教えても改善がないと能力不足でクビになるケースがあります。
仕事や部署の変更があった
仕事や部署の変更があった場合でも、従業員が能力不足と判断されるのは、2つのパターンが考えられます。
1つ目は、会社の事情で試用期間中に異動したが、十分な評価ができなかったときです。
部署を異動してから慣れるまで、上司からいい評価されないまま、試用期間が終わってしまうことがあります。
残念ながら、時間切れがきて、能力不足で解雇を告げられる場合があります。
2つ目は、はじめの所属部署が合わず、さらに異動後の部署でも能力不足だったので解雇となるケースです。
その会社の2つ以上の部署で仕事ができなければ、能力不足と言われても仕方ないかもしれません。
このように、部署異動で十分な評価ができずに、能力不足扱いされる場合があります。
能力不足でクビになったらやること
能力不足でクビといわれたら、次の3つを確認しておきましょう。
・能力不足となった理由
・退職金
・退職で受け取る書類について
自身の権利を守るためには正しい情報を把握することが大切です、
能力不足となった理由
能力不足で解雇された場合、まずはその理由を確認しましょう。
なぜなら、解雇の正当性や手続きが適切に行われているかを判断できるからです。
たとえば、評価基準や改善指導が適切に行われていたか、解雇理由の通知が適切であったかなどを確認します。
さらに、解雇理由を把握することで、今後の就職活動やスキルアップに役立てることができます。
退職金
解雇にあたって退職金の有無や金額を確認しましょう。
なぜなら、退職金は労働者の権利であり、不当な扱いを受けていないかどうかをチェックすることが重要だからです。
たとえば、退職金規定がどのように定められているか、支給される金額が妥当かどうかチェックするといいでしょう。
退職で受け取る書類について
退職時にはいくつかの書類を受け取ることがありますので、それらを確認しましょう。
なぜなら、退職時の書類は、再就職や失業手当を受ける際に必要だからです。
たとえば、離職票や、確定申告に必要な源泉徴収票などが挙げられます。
一方で、クビになったら、絶対にやってはいけないことがあります。
解雇されてからやってはいけないNG行動は「【実体験】会社をクビになったら絶対にやってはいけないことを紹介」で解説しています。
能力不足によるクビを回避するコツ3選
このように、能力不足から逆転する方法として、以下の3つが挙げられます。
- 人事と直接話す
- 部署を異動する
- 職種を変更する
これらの方法を実践することで、能力不足から逆転し、新たな職場で活躍することが期待できます。
人事と直接話す
解雇を回避するために、人事と直接話すことは効果的です。
なぜなら、能力不足による問題が生じた場合、自分の状況や改善策を相談できるからです。
たとえば、部署がうるさくて仕事に集中できないことを人事に話せば、静かな環境で作業できるように配慮してくれるでしょう。
さらに、人事のツテで、他部署の社員との交流の機会から、静かな落ち着いた部署へ異動できるかもしれません。
このように、人事と直接話すことで、部署内だけで解決できなかった課題を解決できる可能性が高まります。
異動願いを出す
部署異動を直談判して依頼することも効果的です。
たまたま、配属先の部署が合わなかっただけかもしれません。
部署異動して、自分に合う環境に変われば能力を発揮できるかもしれません。
まずは、部署異動を出してみるといいでしょう。
しかし、能力不足で異動願いを出すのは、わがままじゃない？、気まずくならない？不安になるでしょう。
本ブログの運営者の私も、能力不足で異動願いを出したことがあるので、気持ちはすごくわかります。
申し訳ない気持ちと、今の仕事を続けるのは無理という状況で、思い切って異動願いを申請しました。
私が能力不足だったので、思い切って異動願いを出した実体験を紹介しています。
ぜひ参考にしてください。
職種を変更する
クビを回避する方法として、職種の変更を申請してみましょう。
なぜなら、他の職種に変更すれば、自分に適した職種を見つけることができるからです。
たとえば、営業職で能力不足と感じるなら、内勤やバックオフィスに職種変更をしましょう。
ノルマがなく、サポートする仕事なら、スキルや強みが活かせる可能性があります。
このように、新しい職種では違った視点や経験を得ることができ、適性を見極めることにつながるでしょう。
ただし、職種変更することで給与が大幅に減少する可能性もあるので、注意しましょう。
能力不足を挽回する間違った方法3選
能力不足を挽回するために、よくある間違った方法を3つ紹介します。
- 残業をする
- 資格を取得する
- 一生懸命に頑張る
詳しく解説します。
残業をする
残業をしても、能力不足を挽回できません。
むしろ残業するほど、就業時間内に仕事を終わらせられない無能と思われます。
本ブログの運営者の私も、残業をしてできるだけ仕事を頑張ろうとした時期がありました。
しかし、後の面談で、むしろ残業がマイナス評価だったことがわかり、ショックを受けたことがあります。
このように、残業をしても能力不足の挽回にはなりません。
資格を取得する
実は、資格を取得しても能力不足とみなされます。
なぜなら、資格を取得しても、実際の業務のができないと、能力不足だからです。
資格を取得しても、必ずその仕事ができるとは限りません。
そのため、資格取得をしても会社や同僚から高評価はもらえません。
注意しましょう。
一生懸命に頑張る
がむしゃらに一生懸命頑張っても、能力不足の挽回にはなりません。
むしろ空回りするばかりなのに、誰からも認められず、ますます苦しい状況になるでしょう。
頑張っている姿はアピールできても、能力不足であることは変わらないです。
このように、会社内で能力不足を挽回するのは、かなり難しいです。
認めてもらえない環境に居続けると、メンタルが病んでいきます。
そのため、あわない環境からは、今すぐにでも離れたほうが絶対に有利です。
おすすめは、転職エージェントを利用して転職するといいでしょう。
今の職場から離れましょう。
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能力不足の解雇は会社都合退職になる
このように、能力不足の解雇は会社都合退職となります。
なぜなら、能力不足が解雇事由である場合、会社が適切な教育や指導がされていないと判断されることが多いからです。
従業員に十分な研修やサポートが提供されず、業務に対応できないなら、それは会社の責任となります。
会社都合退職について、次の3つを解説します。
- 会社都合退職とは？
- 「自己都合にしてくれ」は違法
- 自ら退職届を出してはいけない
それぞれ見てみましょう。
会社都合退職とは？
会社都合退職とは、労働者が勤務態度や能力不足などの理由で、会社から退職を求められて退職することです。
一般的には、労働者が自ら退職する場合は「自己都合退職」、会社の意向や経営上の理由で退職が決まる場合は「会社都合退職」と呼ばれます。
たとえば、業務の改善が不十分であったり、業務内容の変更に対応できなかったりする場合などが考えられます。
このように、会社都合退職は、労働者にとっては退職後の生活や再就職の際にメリットがあるため、適切に対応することが重要です。
「自己都合にしてくれ」は違法
「自己都合にしてくれ」という要求は違法です。
会社の業績悪化で解雇しようとする場合でも、自己都合退職を求めることは明らかな違法です。
そのため、自己都合退職をすすめられても断固拒否しましょう。
自ら退職届を出してはいけない
会社都合退職なのに、自ら退職届を出してはいけません。
なぜなら、退職届を出す＝自己都合退職と認識されるからです。
すると、失業手当も遅くなり、税金の減免も受けられなくなります。
そのため、絶対に自ら退職届を書いて、会社に提出してはいけません。
注意しましょう。
会社都合のメリット3選
会社都合退職には以下の3つのメリットがあります。
- 失業手当をすぐに受給できる
- 税金の減免が受けられる
- 実は転職に有利
詳しく解説します。
失業手当の支給が早く、制限なく受給できる
会社都合で退職すると、失業手当が早く、制限なく受給できることです。
失業手当をすぐに受けられるので、金銭に安心して過ごせます。
失業保険の申請のやり方や私の実体験は「失業手当を会社都合でもらう場合の条件、金額、期間について解説」で詳しく解説しています。
ぜひ参考にしてください。
また、失業手当の認定日の持ち物は「失業保険の手続きと必要な持ち物、流れ、期限について【会社都合】」で紹介しています。
ぜひ参考にしてください。
税金の減免を受けられる
会社都合退職は、社会保険料や年金の減免を受けられます。
失業者に対して、税金の負担を軽減するための制度が設けられています。
たとえば、所得税、国民年金は減免が受けられます。
本ブログの運営者の私も国民年金は、全額免除を受けました。
一方で、会社の企業の健康保険組合から脱退するので、自分で国民健康保険に加入しないといけません。
また、国民年金は減免が適用されますが、減免から10年以内に追納しないと、将来の年金受給額が減ります。
税金の減免について「失業中に払う年金や社会保険料の手続きについて解説！一部免除あり！」で解説しています。
ぜひ参考にしてください。
実は転職で有利になる
会社都合退職は、実は転職で有利です。
なぜなら、会社都合による退職なら、履歴書は汚れないからです。気に病む必要はないです。
クビになった経緯や転職理由を誠実に伝えれば、人事担当者は理解してくれます。
選考も一気に通りやすくなるでしょう。
本ブログの運営者の私は、試用期間で解雇になりました。
会社都合退職から、転職成功して、年収240万円アップしてホワイト企業に入社できました。
いくつもの転職エージェントに登録しましたが、一番のおすすめはdoda です。
dodaを使って転職成功した実体験は、dodaエージェントのひどい評判は嘘！dodaで転職できた実体験！で解説しています。
今すぐにでもdodaに登録しておきましょう。
能力不足による解雇についてよくある質問
本章では、能力不足についてよくある質問について、解説しています。
能力不足で解雇になっても、転職成功するコツも一緒に紹介します。
- 能力不足で退職勧奨されました。パワハラですよね？
- 退職勧奨で会社を辞めたら、失業保険はどうなりますか？
- 新卒で能力不足と言われました。人生終了ですか？
詳しく見てみましょう。
能力不足で退職勧奨されました。パワハラですよね？
能力不足で退職勧奨されることは、パワハラではありません。
一般的に行われています。
会社の求める評価や能力を満たしていない、能力不足を理由に退職勧奨することは合法です。
さらに、業務の指導やアドバイスをしても、従業員の成果が上がらない場合は、繰り返し退職勧奨される場合があります。
能力不足で退職したら、転職なんて無理だと思うのが普通ですが、実は違います。
能力不足は、あくまでその会社と相性が悪かっただけで、次の転職には影響ありません。
能力不足でも転職成功するコツは「【実体験】退職理由が能力不足でも内定ゲット！転職面接での伝え方！」で解説しています。
ぜひ参考にしてください
退職勧奨で会社を辞めたら、失業保険はどうなりますか？
退職勧奨で会社を辞めたら、失業保険は制限なく受けられます。
なぜなら、退職勧奨でやめた場合は、会社都合退職になり、失業手当を早めに受給できます。
さらに、失業保険の受給金額も満額もらえます。
会社都合退職による失業保険の申請のやり方は「失業手当を会社都合でもらう場合の条件、金額、期間について解説」で詳しく解説しています。
ぜひ参考にしてください。
また、失業保険をもらうための当日の持ち物や有効期限は「失業保険の手続きと必要な持ち物、流れ、期限について【会社都合】」で紹介しています。
どちらも私の実体験とともに解説しているので、ぜひ参考にしてください。
【実体験】能力不足の解雇から年収240万円アップした
会社を能力不足でクビになるかも！と不安になっていませんか？
クビになった自分は、人生終了だと勘違いしていませんか？
確かに今のまま何もしなければ、無職で貯金も底をつくでしょう。
仕事もなく、お金もなければ、かなり苦しい生活になります。
本ブログの運営者の私も、失業保険を受けつつも、メンタルも金銭的にも辛かったです。
そして、6ヶ月の無職期間をすごして、年収240万円アップして、転職できました。
能力不足と言われた私を認めてくれる会社に出会えたのです。
しっかり転職活動すれば、次こそ、あなたを認めてくれる会社に入れます。
あなたは能力不足ではありません。
今の会社と相性が合わなかっただけです。
合わない会社はさっさと忘れて、今すぐ転職活動すれば、良い企業に入れるでしょう。
私のもとにも次々と求人が届いたおすすめの転職エージェントは、次の通りです。
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